東京でコロナが蔓延しているこの状況で考えるべきこと（覚え書き）
■まず、手持ちのカードの確認
地域環境
幸いにして東京都の中ではかなり感染者が少ないほうではある。人が多い場所に出向かずに可能な限りテレワークを行うことで感染リスクを下げることができるはず。
医療環境
東京都全体が崩壊していると言ってよい。地元の市のホームページをみても、自宅療養を余儀なくされている人が多数いることが確認できる。コロナ発症だけではなく、交通事故や盲腸すらも命取りになりかねない危機的状況。
ワクチン
接種券が来ているけど、治験もいいところなので打つのは躊躇せざるを得ない。死んでも因果関係なしで片付けられてしまう。自分が死んだら家族、特に子供はどうなるのか？を考えると様子見を選択せざるを得ない。数日前のＣＤＣの発表を見る限り、ワクチンを打つメリットはほとんどなく、むしろ副反応で最悪死ぬデメリットがあるので当面は敬遠しておいて問題ない。
ワクチン代替としてイベルメクチン＋ビタミンＣ、Ｄ、5-ALA
個人輸入等で手に入れた。発展途上国においてはこれが効果を発揮しているとの見方もあり、現状では副反応のリスクがほぼない最後の砦。ワクチンを様子見する以上、イベルメクチンが効果がなかった場合は、医療崩壊の状況で自分の体力と気力で戦う覚悟をするしかない。
■短期的（１～２か月）に取れる手段として何があるか？
東京五輪が終わるまではとにかく静かに家で過ごすしかない。幸いにして夏休みで子供も家にいるので学校での感染は考慮しなくて済む。
あるいは疎開という手もあるかもしれない。長期滞在タイプの旅館やホテルを探して避難する方法もあるかもしれない。旅館の地元では歓迎されないかもしれないが、経営がひっ迫している旅館そのものは歓迎してくれるはずだ。
五輪が終われば政府や東京都の枷が外れて慌てて選挙対策を行うはずだから、そこまでを何とかしのぎたいところ。
■中期的（数か月）な視野で考えるべきこと
この状況に至ったのは誰の責任なのかをきちんと考える必要がある。
自粛を行わずに飲み歩いた国民に問題がないとはいえない。しかし大衆とは基本的に考えなしであることを考慮しつつ法整備を行うという大きな責任が政府や議会にはあると思う。
五輪関係者が直接の感染源にはなっていないのかもしれないが、少なくとも人々に五輪ができるのであれば、自分たちも出歩けると誤解させてしまったのは極めて問題だ。
安全安心の五輪を謳いながら医療体制の拡充を十分に行わなかったことは重大な過失であると考える。
五輪をゴリ押しし安全安心を連呼した菅首相と内閣参与たちと厚生労働省の幹部、小池都知事と東京都の幹部の責任は免れないと思う。東京裁判等に当てはめれば少なくとも公職追放くらいはやってしかるべきだろう。
自民党や都民ファーストがこの二人と関係者を下ろさない限り、次の選挙では投票先から外さざるを得ない。
しかし、この場合、代わりにどこに投票するのかを考える必要がある。立民、維新、共産等、まともな代案を出している政党が存在しない。かといってＮ国などに政権担当能力があるのか？といえば難しいだろう。この問題に対する適切な答えは今は思いつかないので、選挙までに考えて結論を出す必要がある。
■長期的（１年～１０年）視野で考えるべきこと
このコロナの状況について終息のめどは現状では見えない。次々と変異株が現れ、２０１９年の終わりごろから始まったこの騒動は少しも改善してないと思える。
ワクチンは思ったよりも効果がないということがＣＤＣの発表などから判明してきており、アメリカ、イスラエル等の状況を注視しつつ、最悪の場合を想定してこの状況が１０年くらい続くかもしれないということを考えておかざるを得ない。
そうなった場合、子供の進学、その後の就職についての戦略をある程度練って助言する必要が出てくる。この状況は戦後以来誰も経験したことがない状況のため、参考になる事例が何もない。子供だけでこれらの事を考えて結論を出すのは難しいのではないかと推測できる。
少なくとも従来のような手当たり次第の就職活動は難しい。旅行会社や航空会社などは考える事自体に無理があるくらいだ。一つ確実に言えるのはとにかく手堅く、そして状況次第ではテレワークを選択できる仕事が望ましいということだ。
そうなると学歴に対する価値や意味づけも変わってくると考えられる。大学を就職予備校という位置づけで見るときに、この状況では何ら意味をなさない学部や大学が存在することは確実だ。
・最後に
この状況であっても、幸せを見つけていく必要がある。状況は極めて悲惨で悲観的な考えしか浮かびにくいが、それでも、日々楽しく少しでも幸せに家族が過ごすにはどうすればよいのか？を模索しなければならない。
